サミール・アルーラ氏、すべてのIPOとQIPの30日間ボイコットを提案、インド株の下押し要因は新規発行増加と主張
重要ポイント
- •ヘリオス・キャピタルのサミール・アルーラ氏は、投資家によるすべてのIPOとQIPの1か月間ボイコットを提案した。
- •アルーラ氏によれば、外国証券投資家(FPI)は過去2か月間、インド市場で純買い手となっている。
- •アルーラ氏は、インド株への圧力について、外国投資家の売却ではなく新規発行の大量供給が原因だと指摘している。
- •IPOとQIPはいずれも市場における株式の総供給量を増やし、QIPは上場企業が機関投資家から資金を調達する手法である。
- •特にSIPを通じた国内相互ファンドへの持続的な資金流入は、新規株式供給の大半を吸収してきたと広く見られている。

ヘリオス・キャピタルのベテラン投資家サミール・アルーラ氏が、過激な提案を打ち出した。投資家はすべてのIPO(新規公開株)およびQIP(適格機関投資家向け私募)の引受を1か月間ボイコットすべきだという。
アルーラ氏によれば、インド株の本当の下押し要因は外国投資家の売却ではない。同氏が指摘するところでは、外国証券投資家(FPI)は過去2か月間、インド市場で純買い手となっている。むしろ、市場に大量に流入する新規発行の規模こそが株価への主要な圧力要因だという。
この提案は、インドの一次市場が活況を呈している状況でなされたものであり、近年企業はIPOとQIPを通じて大幅な資金を調達してきた。QIPは上場企業が機関投資家向けに証券を発行して資金を調達する手法であり、IPOは市場に新株を供給するもので、いずれも株式の総供給量を増やす。中でもSIP(定額積立投資)を通じた相互ファンドへの持続的な国内資金流入は、こうした新規株式の大半を吸収するカウンターウェイトとして広く指摘されてきた。
インド市場の動向について率直な論者として知られるアルーラ氏は、この1か月間のボイコットを、海外資金の流出ではなく、際限のない新規供給こそが注目されるべきだと投資家が示す手段として位置づけている。