Gloの衰退とT2のデータ欠落、MTNとAirtelのインターネット優位が拡大
重要ポイント
- •T2 Mobileの加入者数は2026年4月~6月、更新レポートをNCCに提出しなかったため802,534件で横ばいに見えた。NCCは技術的課題を理由に挙げている。
- •NCCの番号ポータビリティデータでは、T2 Mobileは73人の獲得に対し1,897人が流出し、期間中の純減は1,824人だった。
- •Gloは4月から5月にかけて加入者数を7.8%増やしたが、6月に7.3%減少し、4月時点を下回る水準で終えた。
- •2026年4月~6月、MTNナイジェリアのアクティブなモバイルインターネット加入者は0.68%、Airtelは2.81%増加し、Airtelは6月に147万人の加入者を追加した。
- •NCCは2026年上半期にナイジェリア全土で5,000件超の光ファイバーケーブル切断を報告しており、これがサービス中断と顧客流出の一因となっている。

Gloが加入者を減らし、T2 Mobileの最新数値が報告の不備により横ばいとなったことで、ナイジェリアの通信市場はMTNナイジェリアとAirtelへの集中が強まっている。
ナイジェリア通信委員会(NCC)の最新の加入者実績データによると、T2 Mobileの加入者数は2026年4月、5月、6月のいずれも802,534件となっている。3か月間まったく同じ数値であることは、加入者に動きがなかったためではなく、この期間に同社が更新レポートを提出しなかったことを反映している。
小規模事業者がシェアを失う、あるいはその業績を評価しにくくなれば、価格上昇やサービス低下の際に消費者が信頼できる選択肢を持てなくなり、事業者が手頃な価格・ネットワーク品質・顧客サービスを改善する競争圧力が弱まる可能性がある。ナイジェリアの市場はすでに大手2社に大きく偏っており、MTNとAirtelが国内のモバイル契約の大半を占めているため、その他の事業者の動向は、加入者が実際にどれだけの選択肢を持てるかを左右する重大な意味を持つ。
NCCは水曜日、TechCabalに対し、T2の「更新レポートの提出不能」は「技術的な課題」によるものだと述べた。
「当委員会はウェブサイト上で、レポートは事業者から受け取った最後の提出に基づくものと明示しています」とNCCの広報担当者は述べた。
実際にはT2の加入者数はこの期間に変動していた。NCCのデータによると、73人がT2に乗り換え、1,897人が他のネットワークに乗り換えたことで、番号ポータビリティだけで純1,824件の加入者減となった。
「したがって、同社の加入者数がまったく変わらないままであることは極めて異例です」と通信専門家のOsita Odafi氏は述べ、「この数値はT2の実際の加入者数ではなく、報告またはデータ提出の問題を反映している可能性が高い」と付け加えた。
T2の実際の状況はなお不明だが、Gloの数値はより明確な減少を示している。同社は4月から5月にかけて加入者数を7.8%増やしたが、6月に7.3%失い、4月時点より少ない加入者数で終わった。6月の減少により前月の増加は事実上相殺された。
Odafi氏は、顧客の解約が最も妥当な説明であり、サービス品質の課題も一因となっている可能性があると述べた。ただし、この減少をGloの業績不振の証拠としてだけ見ることには慎重であるべきだとした。
「ナイジェリアの厳しい事業環境は、ネットワークインフラへの相当な投資でさえ無意味にしかねません」と同氏は述べた。
全国の通信事業者は、光ファイバー切断、破壊行為、アクセス拒否など、インフラの中断に引き続き直面している。NCCは、2026年の上半期にナイジェリア全土で5,000件を超える光ファイバーケーブルの切断があったと報告した。
「こうした中断は、ネットワークの可用性と加入者に提供される体験の品質に必然的に影響します」とOdafi氏は述べた。根本的な問題がインフラの損傷や、事業者が被災現場にアクセスできないことにある場合でも、サービスの中断が続く顧客はネットワークを乗り換える可能性がある。電話番号を変えずに事業者を変更できるナイジェリアの携帯番号ポータビリティ制度により、こうした乗り換えは比較的容易であり、それゆえポータビリティ数値は加入者の不満がどこに集中しているかを示す指標として注目されている。
一方、MTNとAirtelはシェアを拡大し続けている。MTNナイジェリアのアクティブなモバイルインターネット加入者数は4月から6月にかけて0.68%増加し、Airtelは同じ期間に2.81%というより高い成長を記録し、6月には147万人の加入者増加を達成した。T2が定期的な報告を再開するかどうか、またGloの6月の減少が単月の反動か長期的な下滑の始まりかどうかは、NCCの今後の月次公表で明らかになる。規制当局自身が、数値は受け取った最後の提出に基づくと但し書きしている通り、それらの報告の鮮度は事業者次第である。