ナビオス・パートナーズ、LNG・メタノール対応コンテナ船を受領
重要ポイント
- •ナビオス・マリタイム・パートナーズは、7,900TEUのコンテナ船で4隻シリーズの2隻目となる「ナビオス・ターコイズ」を受領した。
- •同船にはスクラバーが搭載されており、従来の重油を燃焼させながら硫黄排出規制に対応できる。
- •同船は将来メタノールまたはLNG推進への転換が可能で、代替海洋電源(AMP)や排出削減設備を備えている。
- •IMOのネットゼロ温室効果ガス枠組みやEU排出権取引制度などの規制措置により、海運事業者には排出削減への圧力が高まっている。
- •グリーンメタノールの生産・供給能力が依然限られていることもあり、これまでにメタノール推進へ転換された船舶は比較的少数である。

ナビオス・マリタイム・パートナーズは、将来メタノールまたはLNG推進への転換が可能なコンテナ船を受領した。
7,900TEUの同船は「ナビオス・ターコイズ」と命名されており、4隻シリーズの2隻目にあたる。同社は金曜日にLinkedInへの投稿でこれを発表した。
同社は「本船は、代替海洋電源(AMP)や最新鋭の設備を導入して排出を削減し、最新の技術開発を活用する、環境に配慮した船舶への投資というナビオス・パートナーズの戦略を引き続き体現するものです」と述べている。
また同船にはスクラバー(排ガス洗浄装置)が搭載されており、従来の重油を燃焼させながら硫黄排出規制に対応することが可能である。
近年、業界全体でどの代替燃料が広く普及するかを検討するなか、複数の船主がメタノール対応船または代替燃料対応船を発注してきた。このアプローチにより、船主は当初従来燃料で船舶を運航しながら、後段で代替燃料推進への転換を選択肢として残すことができる。これは、海運の脱炭素化の経路をめぐる不確実性を反映したものであり、メタノール、LNG、アンモニア、水素といった候補は、コスト、燃料供給(バンカリング)インフラの利用可能性、排出プロファイルの面で異なっている。
この戦略は、国際海事機関(IMO)のネットゼロ温室効果ガス枠組みや、EUが海運を排出権取引制度(ETS)に組み込んだ措置など、排出削減を迫る規制圧力の高まりを受けて、重要性を増している。
しかし、メタノール対応船の就航数は増えているものの、実際にメタノール推進へ転換された船舶は依然として比較的少数にとどまっている。今後の転換のペースは、グリーンメタノールの生産および供給能力の整備状況にも一部依存しており、これは従来型燃料の供給量と比較して依然限られている。
ナビオス・マリタイム・パートナーズは、ニューヨーク証券取引所に上場する、コンテナ船・乾散貨物船・タンカーを多彩に保有・運航する海運会社である。