パランティアCTO、AI研究者たちが「AIががんを治す」という確信を示すために喫煙していると主張
重要ポイント
- •パランティアCTOのシャイアム・サンカー氏は、CBSニュースの「Face the Nation」で、多くのAI研究者がAIががんを治すという信念を示すために喫煙を始めたと主張した。ただし、研究者名や裏付けとなる証拠は示されなかった。
- •サンカー氏はこの出演で、effective altruism運動を「千年王国的な終末カルト」と非難し、FTXの2022年崩壊とその後の詐欺罪有罪判決で名が知られるサム・バンクマン=フリード氏に言及した。
- •CDCのデータによれば、喫煙は米国のがん死亡の約3分の1を引き起こしており、たばこの煙には少なくとも69種類の発がん物質が含まれ、喫煙者は非喫煙者の約25倍の肺がんリスクに直面している。
- •番組で引用されたCBSニュースの世論調査では、米国人の50%がAIは解決より多くの問題を生むと考え、約45%が政府にAIの利用と開発の制限を求めていることが明らかになった。
- •Anthropicのダリオ・アモデイCEOは8月、「AIががんを治す」という訴えは「インスピレーションというよりクリシェになった」と述べ、実際に治すことでしか公衆の信頼は得られないと主張した。

パランティア最高技術責任者(CTO)のシャイアム・サンカー氏は日曜日、多くの人工知能(AI)研究者が、AIががんを治すという強い確信を示す手段として喫煙を始めたと述べた。ただし、この主張には特定の研究者の名前も、裏付けるデータも示されなかった。
「非常に多くのAI研究者が、AIへの信念の強さを他の研究者に示すために喫煙を始めています」とサンカー氏は、CBSニュースのFace the Nationでのインタビューで語った。同番組は同局が長年放送している日曜日の公共問題番組だ。「AIががんを治すと強く信じている。だから、すべてを賭けていることをお見せしているのです」
この発言は、司会のマーガレット・ブレナン氏がなぜこの話題にこだわるのかを問い詰める中で、脇から出てきたものだった。サンカー氏は、言及した研究者の誰一人として特定せず、調査を示すことも、主張の根拠を説明することもなかった。
この出演はまた、サンカー氏にAIリスクへの懸念と密接に結びついた哲学的运动である「effective altruism」を批判する場をもたらした。同氏は、米国人が最もよく知るeffective altruistとしてFTX創設者のサム・バンクマン=フリード氏を挙げた——2022年のFTX崩壊とその後の詐欺罪有罪判決でその名声は固まっている——そしてこの運動を「千年王国的な終末カルト」と評した。さらに、レーズ・パスカルの「人間の心には神の形をした空洞がある」という考えを持ち出し、一部の研究者はその空虚をAGI(汎用人工知能)と呼ばれる機械の神で埋めているのではないかと示唆した。
医学的な事実は、この主張ほど楽観的ではない。CDCによると、喫煙は米国のがん死亡の約3分の1を引き起こしており、たばこの煙には発がん性のあることが知られている少なくとも69種類の化学物質が含まれている。同庁によれば、喫煙者は非喫煙者と比較して約25倍の肺がんリスクに直面している。禁煙は12種類のがんのリスクを低下させ、追加の肺がんリスクは禁煙後10〜15年で半減する。
AIががんを治すという約束は、業界全体で馴染みのあるフレーズとなっている。AnthropicのCEOダリオ・アモデイ氏は8月、この訴えは「インスピレーションを与えるというよりクリシェ(陳腐な決まり文句)になってしまった」と述べ、実際に病気を治すことでしか公衆の信頼は得られないと主張した。アモデイ氏はまた、Xへの投稿で自分の公的な発信への批判に反論した。これは技術のリスクと便益のバランスについての弁明を行うスレッドの一部である:
2/2 第二に、AIに関するメッセージングについて。私の発信が不釣り合いにネガティブだったことには同意しません。実際には、リスクと便益の間でほぼ均衡のとれた発信を行ってきました。それぞれについて主要なエッセイを1本ずつ書いており、リスクについて議論するインタビューでも、私は… — Dario Amodei (@DarioAmodei) 2026年8月15日
AIに対する公衆の信頼は依然として脆弱だ。ブレナン氏が番組で引用したCBSニュースの世論調査では、米国人の50%がAIは解決するよりも多く問題を生むと答え、29%が生む問題より解決する方が多いと答え、21%が不明と答えた。約45%は、政府にAIの利用と開発を制限してほしいと述べた。このギャップが重要なのは、業界が最も好む訴えが医療に関するものであり、医療に関する主張は最終的に、確信の表明ではなく臨床結果によって判断されるからだ。
技術への信心を示すための喫煙がこれらの数字を動かすとは明らかに思えないが、業界内での社会的役割を果たしているようには見える。「喫煙しているとき、人は偶然にもネットワーキングをしているんです」と、Revamp AIの共同創設者スティーブン・キャンベル氏は先月、Business Insiderに語った。
サンカー氏の発言は、AIの影響に関するより広範な警告を背景に出たものだ。国際通貨基金(IMF)のクリスタリナ・ゲオルギエバ専務理事は最近、AIが世界の雇用の40%に影響を与える可能性があると警告し、業界関係者は1年以内に起こると予想される重大なAIインシデントへの備えを静かに進めている。
パランティアは、サンカー氏が経営を支えるデータ分析企業で、政府や軍にソフトウェアを販売しており、その事業の大部分はAIに依存している。